「仕事を辞めたいのですが上司にどのタイミングで相談すべきでしょうか？」

退職を決意！上司に相談すべきタイミングは？

退職の意向を上司に伝える前に、確認しておかなければならないことがあります。
それは、会社の就業規則です。

自社の就業規則では『退職希望日から何カ月前までに申告しなくてはならないのか』を把握しておきましょう。一般的には、最終出社日の1～3カ月前までに伝えるという規則を定めている企業が多いのですが、就業規則に従ってください。

避けるべき時期は？

退職希望日と退職の意思を伝える時期ですが、『繁忙期』と『大きなプロジェクトの真っ只中』は避けるようにしましょう。
現場に迷惑をかけてしまうことは明白ですが、上司に『このような時に辞めてもらっては困る』と言われてしまう可能性もあります。

残務や業務の引継ぎにかかる期間は？

私が『会社を辞めたい』と考えはじめた時、一番気掛かりだったことは、

• 『自分が行っていた仕事を誰にどう分配し、どのくらいの期間で引継ぎできるか』
• 『残っている仕事は片づけられるのか』

ということです。

引継ぎの準備・作業や残務処理の工数、有給休暇を消化することも考慮し、綿密にスケジュールを組んでおく必要があります。これらを算出し、繁忙期等を避けることを考えると『退職を伝える時期』をある程度定めることが可能です。

上司へのアポの取り方

一番はじめに退職の意向を伝えるべき人は『直属の上司』です。
『直属の上司』よりも先に、『人事部』や『相談にのってくれていた他部署の上司』等に伝えてしまうことはビジネスマナー上ルール違反です。

直属の上司に口頭にて『お忙しい中、失礼します。今後のことでお話があります。お時間をいただけないでしょうか。』と伝え、アポを取りましょう。

上司が多忙な場合や、外出が多い為アポ取りはメールで行うという社内ルールがあるというような場合には、上司のスケジュール確認した上で、日時を添えてメールでアポイントを取ってもよいと思います。

『口頭』もしくは『メール』どちらの場合でも、アポイントを取る段階では退職する旨は伏せておきましょう。

上司に退職の意思を切り出すことは『勇気』がいることですよね。

だからといって、取引先に上司と同行した時やお酒の席など『話しやすい環境』に甘んじて、『実は……』と退職の話を持ちかけることはNGです。
退職する旨は、社内にて直属の上司にアポを取り、誠意を持って伝えてください。

上司に退職を引き止められた時の対処法

上司に退職の意思、退職理由を告げると『辞めないでくれ』と引き止められたり、今後の人生について諭されたりすることが想定されます。

会社や自分の保身のために引き止めている場合もありますが、私の経験上自分のことを思ってアドバイスをくれている方が多かったように思います。
『困ったなぁ』と情に流されないよう、上司に引き止められたらどう切り返したらよいのかシュミレーションしておきましょう。

退職を引き止めパターン　その１

• 『ここで踏ん張らないと、これから先何も出来ないよ』
• 『ちょっと考えが甘いんじゃないか』

⇒『今後はこのような仕事をしていきたいと考えていて、そのための勉強を積み重ねてきました。この分野で一流になります。』というような、退職後の明確なビジョンと熱意を伝えます。前項でも触れた、引継ぎや残務処理について等今後のスケジュールに関しても、隙なく答えられるように準備しておきましょう。

退職を引き止めパターン　その２

• 『待遇をアップするから、考え直してくれ』
• 『不満要素を改善すれば、辞めなくてもいいじゃないか』

⇒辞めたい原因が『業務内容に不満』『職場の人間と合わない』『会社の体制を批判』というような理由であったとしても、退職を伝える際にそれらを正直に伝えることは避けましょう。

不満点を挙げることで、上記のような巧みな交渉がはじまり、断れない空気に退職を見送ってしまう人もいます。

退職を引き止めパターン　その３

• 『もう、転職先は決まっているのか』
• 『どこに（どこの会社に）行くんだ』

⇒転職先を伝えることに関しては、上司との距離感で良し悪しが変わってきます。

私の場合、退職後も直属の上司とは連絡を取っていきたいという気持ちがあったので、正直に伝えました。おかげで、退職して数年が経っていますが、いまだに飲みに行ったり、相談に乗ってもらったりと友好的な関係を築くことができました。

また、転職先が決まっていることによって、強引な『引き止め』を回避できるメリットもあります。

一方で、同業種や競合他社へ転職することを伝えることで、知的財産が流出することを懸念し、よく思わない上司がいることも確かです。そのようなことが予想される場合には、『転職活動はこれから行います。』と明言を避けるのも手でしょう。

転職先を決めずに退職するリスク

会社をできるだけ早く辞めたいというきのこさんには『転職先を決めずに退職するリスク』を知ってもらった上で、退職準備をはじめましょう。
今の会社で働きながら、転職サイト をうまく活用して、転職活動を行うことをおすすめします。

会社を辞めれば、当たり前ですが収入が途絶えます。退職後にスタートする転職活動期間中の生活費が必要です。失業保険が受給されれば、じっくり転職活動することも可能ですが、不採用が続くストレスは大きくなります。

失業期間が長引くと、企業側は『ブランクがある』『多くの企業が採用していない人物』と判断することがあり、求人に応募する際ハンディになることがあります。

転職先を決めずに会社を辞めた経験談

私自身、『とにかくヘトヘトで早く会社を辞めたい』と転職先を決めずに退職し、約半年くらい働かずに旅行に行ったり、転職活動をしていた時期がありました。『実家暮らしだし、少しだけど貯金もある』と悠長に構えていましたが、思いのほか希望条件に合う求人が少ない、自分のスキルが応募条件に満たないなど、現実の厳しさを思い知りました。

結果、コツコツ貯めた貯金を切り崩す事態に焦り、いつまでも働かない生活に終止符を打つべく、希望とは異なる会社に入社するという苦い経験をしています。

ここまでネガティブな部分ばかりを並べて不安を煽ってしまいましたね。
私が思いきって会社を辞めたことで良かったと感じたこともあります。それは、疲れた心と体が安らぎ、リフレッシュできたことです。

きのこさんは、これらのリスクを踏まえ、自身にとって最善の手段を選択してください。